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「ITストラテジスト(企業経営と情報システム)」の版間の差分

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===エンタープライズアーキテクチャ(EA)===
 
===エンタープライズアーキテクチャ(EA)===

2020年2月15日 (土) 08:03時点における版

目次

ITストラテジスト(企業経営と情報システム)

ITストラテジスト

エンタープライズアーキテクチャ(EA)

部分最適化の問題

ばらばらのシステムが乱立
連携のための新たな開発案件
経営や業務上の要求を反映しない

組織のミッション(使命)と基本方針(プリンシプル)

パフォーマンス評価指標

参照モデルという一連のセットを指標として利用

ビジネスアーキテクチャ(BA)

取引や業務
ビジネスの構造体系
トップダウンアプローチ
  • ビジネス機能の列挙
  • 流れを明確化

データアーキテクチャ(DA)

ビジネスの情報を表現
情報の構造体系
ボトムアップアプローチ
  • 帳票
  • データ仕様書

アプリケーションアーキテクチャ(AA)

ビジネスの機能を実現
ソフトウェアの構造体系
構造化設計技法

テクノロジーアーキテクチャ(TA)

基盤技術の構造体系
  • ソフトウェア
  • ハードウェア
  • データベース
  • ネットワーク
複数の情報システムにてできるだけ共通的な構造を検討

ザックマンフレームワーク

エンタープライズアーキテクチャの代表的フレームワーク

経済産業省フレームワーク

TOGAF

ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの策定手順

DMM(Diamond Mandala Matrix)

WFA(Work Flow Architecrure)

ERP(Enterprise Resource Planning)

本来の意味

経営資源を高度に最適配分

ERPパッケージ

企業のすべての基幹情報処理業務を統合
すべての情報は会計につながるという概念
  • 大福帳型データベース
EAI(Enterprise Application Integration)
  • 情報システム同士を有機的に連携
BI(Business Intelligence)
  • 大量データを分析
EDI(Electronic Data Interchange)
  • 電子商取引用にデータを交換

導入メリット

企業全体の業務統合
開発費用削減、導入期間短縮
ベストプラクティスを手本にできる
最新へバージョンアップ

導入デメリット

自社業務に適合していない場合、カスタマイズ費用が高額になる
業務プロセスの強みを消してしまう
現状業務の変更に対する関係者の理解を得るのが大変
必要以上の高機能で高額な保守費
使いこなすためにコンサルタントが必要

導入手順

目的、目標の明確化
あるべき姿のモデル化
パッケージと支援ベンダーの選定
フィットギャップ分析
カスタマイズ、アドオン項目決定
開発、導入
移行
定着化

電子商取引

EC(Electronic Commerc:eコマース)と呼ばれる

分類

BtoB
  • 企業間
CtoC
  • 消費者間
BtoC
  • 企業-消費者間

EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)

事務作業効率化
SCM,BPRの推進
事務作業以外の経費削減
  • 電子帳簿
    • 紙媒体の保管不要
    • 印紙貼付不要
シンタックスルール
  • CII(Cente for the Information of Industry)
    • 国内シンタックスルール

電子業界 .EIAJ 繊維業界 .TIRA 建設業界 .CINT

    • JIPDEC(財団法人 日本情報処理開発協会)の産業情報化推進センターが開発
EDIFACT(EDI For Administration,Commerce and Transport)
  • 国際EDI標準
標準企業コード
  • JIPDECの電子商取引推進センターが管理
  • 統一企業コード
  • 全12桁
ebXML(電子ビジネスXML)
  • 当事者間の事前取り決めが不要なOpen-EDI
  • オブジェクト指向 OO-EDI
  • XML/EDI
セキュリティ
  • 公開鍵暗号方式と共通鍵暗号方式
  • SSL
  • PKI(公開鍵基盤)
  • 電子証明書
  • SET(Secure Electronic Transactin)
電子決済
  • 方式
    • プリペイド
    • ジャストペイ
    • ポストペイ
SET(Secure Electronic Transaction)
  • インターネット上でクレジットカード決済を安全に行うため
特定商品取引法
  • 特定取引形態ごとの商取引ルールを定めた法律
    • 消費者トラブルが起きやすい六つ
電子契約法
  • 消費者保護
    • 電子消費者契約での錯誤無効制度の特例
    • 電子契約の成立時期の明確化

契約成立通知到達

景品表示法
認定制度

CRM(Customer Relationship Management)

顧客満足度向上を狙った市場戦略の概念

ワンツーワンマーケティングが基本

顧客シェア

一顧客の生涯でどれだけ自社を採用するか
既存顧客をリピーターにする
  • 新規顧客獲得にかかるコストの6分の1

分析手法

データベースマーケティング
  • 顧客情報をさまざまな角度から分析
    • 顧客分類(セグメント化)
  • データマート
    • 部門に必要なデータに絞ったもの
データウェアハウス
  • 長期かつ詳細な実データ保存
データマインニング
  • 実データから有効な事実を発見する手法
    • ニューラルネットワーク(神経回路網)
    • 決定木
OLAP (Online Analytical Processing )
  • 多次元の大量データをさまざまな角度から分析し、仮説を検証する手法
コールセンター
  • 従来の電話による顧客対応窓口を戦略的に組織化
    • CTIを利用
CTI(Computer Telephony Integration)
  • コンピューターの情報処理機能と電話の通信機能を統合
    • PBX(Private Branch eXchange)とコンピューターをLANで接続
  • 機能
    • インバウンド機能
    • アウトバウンド機能
SFA(Sales Force Automation)
  • ITを活用して営業活動を効率化
  • 主な機能
    • 商談管理
    • 営業書類作成支援
    • 営業資料参照
    • 営業活動ノウハウ共有
    • 営業計画
モバイルコンピューティング
  • 外勤の営業担当者を支援
地理情報システム(GIS:Geographic Information System)
  • マーケティングや営業活動のツール
    • 出店計画
    • 配送計画
    • 外勤者の位置管理

SCM(サプライチェーンマネジメント)

小売業の実売情報をサプライチェーン各社が共有

全体最適

効果

販売機会増大、余剰在庫削減
供給リードタイム短縮
トータル生産・調達・販売・物流コスト削減

SCMソフト

需要予測
生産計画
在庫管理
物流計画
  • ロジスティックス
    • SCMの全体最適の観点で物流管理
原材料手配
納期回答

SCM導入ポイント

信頼関係の構築
  • 別々の企業が全体最適の目標のために協力しあう必要
事実ベースの正確な情報収集
  • 不正確な情報
    • 算出された情報がすべて使えない
  • POSレジ
  • RFID(ICタグ)
情報システムを活用したリアルタイムでの情報共有と連携